ミラドライ

ミラドライは医療費控除できます!確定申告でお得になる方法!

悩んでいる人
悩んでいる人

わきが・多汗症に悩んでいます。
ミラドライを受けようと思っているのですが高額ですよね・・・

ミラドライは医療費控除の対象になるのでしょうか?

少しでもお得に受けることができればうれしいです。

こんな疑問にお答えします!

本記事の内容
  • ミラドライと医療費控除について
  • 確定申告の仕組み

わきが・多汗症の治療として人気のあるミラドライ。

  • マイクロ波を使用して治療するので傷跡が残らない
  • 手術に比べるとダウンタイムがほとんどない

という特徴があり、今では20歳ごろから施術を受けられる方も多く、男性女性ともに人気のある治療です。

ですが、治療費が高いので費用に余裕がない方は迷ってしまいますよね。

そこで今回はミラドライを少しでもお得に受けられるよう医療費控除について解説したいと思います。

ミラドライは医療費控除の対象です!

ミラドライの費用については、治療を受けるクリニックによって異なりますが、30万円前後となります。

僕の場合は、湘南美容クリニックでミラドライを受けたのですが、両脇1回の施術で約20万円、2回目も約20万円なので、合計で約40万円を支払いました。

ミラドライで後悔したくない方は私のレビューを参考にしてください! こんな疑問にお答えします。 この記事を書いている僕は、30代の男性です。 以前から、脇の汗と臭いに悩んでいま...

効果については1回目の施術で50%、2回目の施術で20~30%の汗腺を破壊しますので、2回受けて合計で70〜80%の汗腺を破壊できます。

ミラドライを受けたい人
ミラドライを受けたい人
40万円は・・・高額ですね!

 

これでも5年前に比べると、約15万円くらい安くなっているとスタッフの方は言われていました。

ですが、少しでもお得にミラドライを受けれたら嬉しいですよね。

というわけで、ミラドライをお得にできる医療費控除について解説します。

医療費控除について

私たちは、1年間の所得に対して所得税を支払っています。

自営業者であれば「確定申告」と言って、1年間の所得を自分で計算して、所得税額を税務署へ申告しています。なので、医療費控除などの仕組みも会社員に比べて詳しいです。

一方、会社員であれば「源泉徴収」というかたちで会社の担当者がすべて手続きをしてくれているので、仕組みをよく知らない方がほとんどです。

ですが、医療費控除による所得税の還付を受けるためには会社員は慣れない「確定申告」をする必要があります。

所得税の計算を簡単に説明すると・・・

( 所得(1年間に儲けたお金)- 経費 ) × 所得税率 = 所得税

この中で「経費」のところにミラドライを計上(医療費控除)できますので、所得税が安くなるというわけです。

ミラドライの医療費控除の額

医療費控除は家族全員で1年間にかかった医療費の合計が10万円を超えると、10万円を超えた分からが控除の対象となります。

つまり、ミラドライ40万円であれば、30万円が医療費控除の対象となります。(30万円を経費として計上できるということ。)

30万円が還付されるというわけではなく、所得税を計算する際に30万円が差し引かれるという意味です。

例えば

所得税率は所得によって変わってきますが、所得税率10%の方が確定申告すると、30万円に10%を掛けた金額、3万円が還付されます。

また、翌年の住民税も控除されますので対象金額の10%、3万円住民税が減額されることになります。

つまり、ミラドライの確定申告で、ざっくりですが約6万円お得になる計算になります。

さらに医療費控除の対象は、家族全員の1年分の医療費、通院に伴う交通費、薬局で買ったお薬代、ドラッグストアで買った市販の風邪薬なども含まれます。

これらの領収書を集めておいて、ミラドライに上乗せして確定申告すれば、還付される所得税額が上がります。

ミラドライの医療費控除:確定申告を知りたい!

ここからは、確定申告の仕組みついて、詳しく知りたい方は読んでみてください。

医療費控除に伴う確定申告は、会社員の方が不慣れだと思いますので、会社員の方を想定して解説します。

確定申告を行う時期については、通常の確定申告と一緒に行う際は2月中旬〜3月中旬の申告期間に、医療費控除だけの場合は確定申告期間の前にも提出できます。

源泉徴収票

まずは会社でもらっている源泉徴収票を理解しましょう。

源泉徴収とは会社の担当者が「所得税の計算」をして勝手に所得税を納めてくれているありがたい仕組みです。

源泉徴収票を理解するには、まず最初に所得税の計算式を頭に入れておく必要があります。

【所得税の計算式】

(年収-経費-所得控除)×税率=所得税

以下、解説用の源泉徴収票を用意しました。

①支払金額

これがいわゆる『年収』です!

手取り額ではなく、社会保険料などが引かれる前の金額です。

年収は?と聞かれたら、この数字があなたの年収になります。

 

②給与所得控除後の金額

会社員
会社員
給与所得控除後の金額。。。「給与所得控除」って何ですか?

給与所得控除は、自営業者で言うところの「経費」にあたります。

働くにあたって必要な経費ってあるよね?たとえばスーツ代とか。

でも自営業者と違って、会社員はどこからどこまでが経費なのかわかりにくいです。

なので、経費として計上する金額を、年収に応じて一律に決めてしまおう!というのが「給与所得控除」なんです。

①支払金額5,600,000円から、給与所得控除した(差し引いた)後の金額が、②給与所得控除後の金額3,940,000円なので給与所得控除額は1,660,000円ということになります。

ただし、この給与所得控除額は源泉徴収票には記載されていません。

こちらの表で給与所得控除額が決まっていますので、自分の年収と照らし合わせてもらえれば合致すると思います。

  引用元:国税庁HP

上記の例で計算してみると

給与所得控除額=支払金額560万円×0.2+54万円=166万円

そして、支払金額560万円-給与所得控除額166万円=給与所得控除後の金額394万円

となります。

サラリーマンの「所得」とは、この「給与所得控除後の金額」のことです。

所得に関しては、普段の会話で使うことはほとんどないと思います。年収や手取り額の方が日常会話によく出てきますよね!

 

③所得控除の額の合計

所得控除とは、②の経費以外にも年収から控除できる(差し引ける)項目なので、この金額が高いほど税金が安くなります。

所得控除は、「生命保険料の支払い額」や「扶養する家族がいる」など、個人個人の事情に合わせて金額が異なってきます。

給与所得控除後の金額3,940,000円 - 所得控除の額の合計1,639,000円 = 課税所得2,301,000円

となり、この課税所得所得税率を掛けたものが源泉徴収税額⑥になります。

では、「所得控除の額の合計額」1,639,000円はどこから来ているのでしょうか。

答えは、④や⑤などから読み取ることができます。

④社会保険料等の金額 793,000円
⑤生命保険料の控除額 76,000円
配偶者控除 380,000円
基礎控除 380,000円
合計 1,639,000円

 

④社会保険料等の金額

給与から天引きされている社会保険料の金額を合計したものです。

 

⑤生命保険料の控除額

民間の保険会社などで保険に入っている人は、所得税が安くなる生命保険料控除を受けられるので、年末調整で勤務先に申告していますよね。

「給与所得者の保険料控除申請書」を勤務先に提出していると思います。

こちらで算出した控除額が、源泉徴収票に反映されています。

【配偶者控除】

配偶者が「控除対象配偶者」であれば、38万円の配偶者控除を受けることができます。

上記の例では「控除対象配偶者の欄」に「○」が入っているので、38万円控除の対象です。

【基礎控除】

源泉徴収票に記載箇所はありませんが、誰でも無条件で38万円の控除が適用されます。

今回の例では、この4つを合計したものが「所得控除の額の合計」となっていますが、その他にも、扶養親族がいれば受けられる38万円の控除や、地震保険料を支払っていれば控除対象となったり、受けらる控除の種類は色々とあります。

その中にミラドライの費用を計上できる医療費控除があります。

源泉徴収では医療費は計上されていないので、後から自分で確定申告をして医療費控除を追加して申告する必要があります。

 

⑥源泉徴収税額

源泉徴収税額が、あなたが支払う「所得税額」になります。

給与所得控除後の金額3,940,000円 - 所得控除の額の合計1,639,000円 = 課税所得2,301,000円

となり、この「課税所得」に以下の速算表をもとに「所得税率」を掛けたものが源泉徴収税額⑥になります。

  引用元:国税庁HP

速算表をもとに計算すると、230万1000円に「10%-9万7500円」という税率をかけると、所得税額13万2600円と算出されます。

従来であればこの段階、つまり13万2600円が税額として算定されていました。

しかし現在は、東日本大震災の復興財源確保のため、平成25年から平成49年までの間、復興特別所得税の増税期間になっていますので、令和元年分の源泉徴収票も、もちろんこの復興特別所得税の影響を受けます。

そのため、この13万2600円に2.1%加算したものが最終的な所得税額となります。

13万2600円×102.1%=13万5300円(100円未満端数切り捨て)=源泉徴収税額⑧

所得税額の算出は、たくさんの計算が必要なのですね。

源泉徴収票だけでは省略されている部分がけっこう多いから、なかなかわかり辛いと思います。

ミラドライの分を確定申告

このように源泉徴収とはすでに完成されたものですが、

ちょっと待って!まだ控除できる費用があります!

ということで、ミラドライの分を自分で確定申告するという流れです。

その結果、会社で支払った所得税よりも金額が安くなりますので、その分還付があるということですね。

上記の例で見ると

給与所得控除後の金額3,940,000円 - 所得控除の額の合計1,639,000円 = 課税所得2,301,000円

この1,639,000円のところに、ミラドライ30万円を追加できるので課税所得は2,001,000円になります。

200万1000円に「10%-9万7500円」という税率をかけると、所得税額10万2600円と算出されますので、本来より3万円低い額になるので、約3万円が還付されるという結果になります。

ミラドライは医療費控除の対象です!まとめ

ミラドライの医療費控除について見てきました。

確定申告をすれば、その年の住民税も安くなりますので、合計で約6万円ほど税金を支払わなくていい計算になります。

40万円のミラドライが33万円になることを考えると、確定申告は絶対にした方がいいと言えるでしょう!

最後まで読んでいただき、ありがとうございました!