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教育費(大学費用)の貯め方は何がおすすめ?子供2人の我が家の方法をブログで紹介!

うめぽん
うめぽん
こんにちは!子育てしながら資産運用実践中のうめぽんです。

今回のテーマは『教育費』です。

子供ができて楽しい家庭を築けたのはいいものの、不安になるのが教育資金ですよね。

特に大学費用が心配になるのではないでしょうか。

この記事でわかること
  • 大学費用として目標とする金額の目安
  • 誰もやっていない画期的な教育費の貯め方

2人の子供の大学費用を準備している真っ最中の僕が、どんな方法で準備しているのかをお伝えします(^^)/

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教育費の貯め方:大学費用はいくら必要?

最近は、大学費用もどんどん高くなってきていますよね。

かと言って、高校のうちに将来の進路を決めるのは難しく、やはり大学へ行った方が視野が広くなるため、選択肢も増えるというものです。

子供が大学へ行きたいと言った場合に備えて、親としては学費を準備しておきたいところ。

では一体いくら準備をすればいいのでしょうか?

下記の表が、国公立、私立文系、私立理系の大学費用の目安になります。

国公立 私立文系 私立理系 平均
入学資金 79.7万 95.9万 120.1万 98万
学費(1年間) 101.3万 149.8万 189.9万 152.4万
入学資金+(学費×4年間) 484.9万 695.1万 879.7万 707.6万

引用元:日本政府金融金庫、教育費負担の実態調査結果(平成29年1月30日)

国公立、私立文系、私立理系によって金額は異なってきますが、平均すると大学4年間の費用は707.6万円も必要になるという結果です。

自宅から通えない人が多いと思いますので、こちらの学費に加えて、家賃の支払いや仕送りの費用がプラスで必要になってきます。

巷では、「子供1人で1,000万円必要」と言われていますが、妥当な数字ということがわかりますね。

これで、おおまかな大学費用としては700万~1,000万円が必要だということがわかりました。

うめぽん
うめぽん
目安としては700万~1,000万円ですが、実際に準備するとなると、それぞれのご家庭によって金額は変わってくると思います。

国公立、私立文系、私立理系、どれに進むかによっても費用は大きく異なってきますし、その他にも各家庭の方針があると思います。

  • 大学費用が高くなっても、子供の進みたい道のために何としてでもお金を準備する。
  • そこまでお金が準備できないから、国公立や自宅から通える範囲の大学を目指してもらう。
  • 入学の時点で大学費用を全部準備できないから、奨学金などを活用し、後から返済していく。

このように、各家庭によって方針が異なると思いますので、子供の進学に関して夫婦で話し合い、共有したうえで、大学までにいくら教育資金を貯めるのか、まずは目標設定を行いましょう。

教育費の貯め方:どんな方法があるの?

次に、大学費用を準備するには具体的にどのような方法があるのかを見ていきましょう。

  1. 学資保険を活用する
  2. 児童手当を貯める
  3. 自分で貯金や運用をする

大きく分けると、これらの方法が考えられますので、順番に詳しく解説します。

①学資保険を活用する

昔は学資保険が一般的でしたね。

子供が生まれたらすぐに学資保険に入るというのが常識でした。

学資保険のメリットは

  • 毎月確実に貯められる
  • 保険なので、子供がケガなどしたときに保険金が降りる
  • 親が死亡したときに払い込みが免除される特約がある
  • 税金を控除することができる

などがあります。

一方でデメリットとしては

  • 途中で解約した場合に大きく元本割れする
  • 返戻率が悪い商品が多くなってきている

といった点などが挙げられます。

個人的な意見にはなりますが、学資保険での運用は、昔よりお金が増えなくなっているのであまりオススメしません。

満期まで払い込みを達成したとしても、普通に貯金した程度しか貯まっておらず、運用力がありません。

にも関わらず、途中で解約したら元本割れしてしまうので、長い期間資金が動かせなくなるといったデメリット部分が大きくのしかかってきます。

個人的にはオススメしませんが、「お金貯めるのが苦手!」という方は学資保険に入っておけば毎月確実に貯蓄することができます。

なので、自分に合うと思った方は学資保険を活用して大学費用を準備しましょう。

その場合、各保険会社の商品を比較して、少しでも条件の良い商品を選ぶようにしてくださいね。

②児童手当を貯める

児童手当は中学3年生までの子供がいる家庭に支給されます。

児童手当の支給額
0歳から3歳未満 15,000円
3歳から小学生 第一子・二子は10,000円、第三子以降は15,000円
中学生 10,000円

もちろん、児童手当だけで大学費用の準備をすることはできませんが、児童手当もバカにはできません。

中学3年生までの間に、児童手当を全額貯めると、何と約200万円を貯蓄することができます。

なお、児童手当には所得制限がありますので、限度額以上の所得がある方は、子供の年齢や人数に関わらず一律で5,000円の支給となります。

児童手当を子供の大学費用のために貯めるのではなく、「子供の生活費」や「家庭の生活費」に使ってしまっている家庭も多いようです。

家計が苦しい時期、児童手当を生活費の補てんにしたい気持ちはよくわかりますが、後々に教育費が足りなくなるのは目に見えていますので、児童手当は「はじめからないもの」として考えましょう。

児童手当を将来の教育費として貯めるためには、生活費の口座とは別の口座で管理して、貯金や運用をするのが効果的です。

子供のためにも「児童手当には手を付けない」というルールを作り、いつの間にかお金が貯まっていた・・・となるのが理想ですね(^^♪

③自分で貯金や運用をする

学資保険と児童手当以外の方法としては、自分で貯金もしくは資産運用するといった方法が考えられます。

貯金、資産運用の特徴は下記のとおりです。

  • 【自分で貯金】自分のペースで貯金ができる一方、貯める意思をきちんと持っていないと貯まらない。強制引き落としでシステム化がするのがオススメ。
  • 【資産運用】一番有効だが、お金のことを学ばなければならない。

お金のことを考えるのがどうしても苦手で「資産運用なんてできない!」という方は、自分でコツコツ貯金をするか、学資保険で強制的に貯めていくしかありません。

この場合、学資保険は強制力が強いので確実に貯まっていきますが、自分で貯金する場合は強制力が弱いので

  • 毎月強制的に引き落としする
  • 子供の名前で口座を作成し、生活費やその他の貯蓄と分けて貯める
  • 簡単に引き出さないように夫か妻、お金にしっかりしている方が管理する

などの対策が必要です。

このように貯金で教育費を準備すれば、投資と違ってお金を減らしてしまうリスクは少ないので、その点は安心です。

ですが、利息がわずかな今の日本において、貯金や学資保険ではお金が増える可能性は少ないということを認識しておきましょう。

うめぽん
うめぽん
できることなら、資産運用で教育費を準備した方がいいですね。

資産運用で教育費を準備する場合、投資信託など毎月積み立てていく運用方法がオススメです。

その場合、NISA(ニーサ)口座という非課税口座で運用する方法が一般的だと思います。

NISAには、一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAといった種類がありますが、ここでジュニアNISAについて触れておきます。

ジュニアNISAはどうなの?

これまでは、ジュニアNISAも教育費を準備する方法として知られていましたが、現在の法律では、2023年12月末にジュニアNISAの制度が終了するため、それ以降、新たに買い付けることができません。

今後ジュニアNISAの制度がどうなるかは不明です。

ですので、ジュニアNISAについては今回の記事では割愛しています。

よって、NISAを活用する場合は一般NISAかつみたてNISAを選ぶようにしましょう。

教育費の貯め方:子供2人の我が家の場合

ここからは、我が家の教育費の貯め方を紹介します。

少し特殊かもしれませんが、理にかなった画期的な方法ですので、ぜひ参考にしてみてください。

うちは今、7歳と4歳の子供がいますので、上の子が大学に行くまであと11年です。

その間に教育費をどう準備するのかを考えなければいけません。

貯金、学資保険、資産運用のどれを選択しているかと言うと、もちろん資産運用です。

うめぽん
うめぽん
我が家の教育費に対する考え方ですが、教育費を「教育費」という別枠では考えていません。
夫婦の老後資金も、子供の教育費も、すべて同じ「資産形成」という位置づけで考えています。

資産形成とは、資産収入を作ることです。(資産運用で得た利益、配当収入、家賃収入など労働以外の収入のこと。)

目的が何であれ、資産収入を作ることは将来大きな助けになってくれます。

我が家は子供の教育費を、資産運用で得た利益で支払おうと計画しています。

資産収入で大学費用を支払うためには、大学の期間を1年ごとに分けて考えます。

大学費用は、学費を一度に全て支払うわけではなく、支払いは4年間に分散されます。

記事の前半でお伝えした「平均707.6万円」をもとに考えてみましょう。

大学に入学する18歳の時に必要な金額は

入学資金98万 + 1年間の授業料152.4万 = 250.4万円

その後の3年間は毎年152万円が必要になる計算です。

うちの場合は子供が2人いて、年は3歳差ですから、上の子の大学4年目と、下の子の大学1年目がかぶることとなり、1年だけ400万円が必要になる年が発生します。(上の子152万円+下の子250万円)

それ以外は年間で152万円が必要になります。

上の子 下の子
大学1年 250万円
大学2年 152万円
大学3年 152万円
大学4年 152万円 大学1年 250万円
大学2年 152万円
大学3年 152万円
大学4年 152万円

ではここで、仮に毎年200万円の資産収入があればどうでしょうか?

その資産収入を毎年の大学費用に当てていけば、大学費用の支払いをほぼほぼクリアすることができますよね。

教育費として貯めたお金を切り崩していくのではなく、資産運用で得た利益を大学費用に当てていき、大学の期間を乗り切るという考え方です。

必要な資産収入の額がわかれば、次はどうすれば年間200万円の資産収入を得られるのか逆算していきます。

例えば、上の子が18歳で入学する時点で、2,000万円の資産が年間10%で運用されていれば毎年200万円の資産収入を得ることができます。

資産が3,000万円なら年間7%でOKです。

さらに、2,000万円や3,000万円といった元金をどのようにして作るのかを逆算していきます。

金融庁資産運用シュミレーションを活用しましょう。

<例1>

毎月10万円を積み立てて年間6%で運用できれば、15年で3,000万円を作ることができます。

子供が3歳のときからスタートすれば、18歳で資産3,000万円を達成できる計算です。

そして、積み上げた3,000万円をその後も年間6%で運用すれば、年間で180万円の資産収入を得ることができますので、大学費用として使うことができます。

<例2>

もう少し利回りが期待できる場合は、毎月7万円を資産運用にまわし、年間8%で運用すれば、15年で2,400万円を作ることができます。

2,400万円をその後も年間8%で運用すれば、年間で192万円の資産収入を得ることができます。

この方法のスゴイところは、大学卒業後も資産運用の元金はなくなっていませんので、そのまま夫婦の老後資金へとシフトさせることができるというところです。

うめぽん
うめぽん
我が家はこのような考え方で、教育資金を準備する計画です。
よめ
よめ
教育費も老後資金も、全部が資産形成ってことね!

このように、人生で必要な大きなお金は、すべて資産形成という枠組みで捉えることで一括で考えることができるので整理しやすいです。

  • 教育費だから学資保険を活用しなければならない
  • 子供のお金だから、別の口座で貯金しなければならない

本当にそうでしょうか?

これらの方法は、一見ちゃんと準備しているように見えるので安心しがちです。

ですが、目的はあくまでも大学費用がしっかりと支払えること。

なので、「教育費」という言葉に捉われて、増えない方法を選択しても意味がありません。

より効率的な方法を選ぶべきだと僕は考えます。

具体的な資産運用の方法については、当ブログでもいくつか紹介していますので投資初心者の方はぜひ参考にしてみてください。

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教育費の貯め方:子供2人の方法まとめ

今回は「大学費用の目安金額」や「大学費用の貯め方」について紹介しました。

子供を大学に行かせるのは本当に大変ですが、考え方を少し変えるだけで、教育費というのは準備できるものです。

子供の将来のためにも、視野を広げたり選択肢が見つけられる大学に行かせてあげたいですよね。

そのためには、親がしっかりとファイナンスを勉強し、教育資金をできるだけ早く準備し始めましょう。

長い時間をかけてコツコツとやっていけば、必ず準備することができます。